ニューズウィーク

ニューズウィーク

ニューズウィーク(Newsweek)は、1933年に創刊され、ニューヨークに本社を置いているアメリカの週刊誌です。日本では、1986年1月から日本版が創刊されています。2012年12月末でニューズウィークは、紙媒体での発行を廃止し、2013年からは全面的にオンライン版としてNewsweed Globalというデジタル版へシフトする予定なのだそうです。実際に読んだことがあるかどうか…は別として、日本人であっても、このニューズウィークという週刊誌の存在を知っている方は多いかと思います。ニュースやワイドショーなどを見ていると、このニューズウィークという言葉は時々登場しますよね。

ニューズウィークがどのようなものかというと、報道されているニュースの裏側に存在する事実を独自で掘り下げてその意味を探り、そして徹底した報道を行う…という編集方針をモットーとして、英語版のニューズウィークは創刊されました。そのモットーは現在でも維持されており、1960年代になると、ベトナム戦争や公民権運動(黒人と白人の差別をなくすよう働きかける一連の運動のこと)などを他の報道機関よりも早くから積極的に特集を組んでおり、時代を読む目…が非常に高く評価されました。そして評価が高くなればなるほど、部数も急速に拡大していったんですね。なお、アメリカの一般誌のなかで、初めて表紙にビートルズが登場したのも、このニューズウィークなのだそうですよ。

第二次世界大戦前後から急速に売上を伸ばしていき、1961年にワシントン・ポスト社に買収された頃は写真とニュースを主に取り上げた雑誌でしたが、徐々に論説・インタビュー記事・著名人によるコラム・独占取材を行うようになり、多様な内容へと変化を遂げていきました。世界情勢の報道だけでなく、社会・文化をテーマとした報道にも力を入れており、1990年代以降は同性愛者・エイズ問題を積極的に取り上げた他、昨今では環境問題・テクノロジーに関連した報道も多く取り扱っています。現時点で、全米でおよそ300万部以上、全世界では400万部近い発行部数を誇っており、同じくアメリカの大手週刊誌であるTIMEと共に、アメリカを代表とする週刊誌として全世界に発信しています。ちなみに、ニューズウィークは、創刊依頼、アメリカでのニュース雑誌発行部数は、概ねTIMEに続いて2位となっています。3位はUSニューズ&ワールド・レポートとなっており、TIME・ニューズウィーク・USニューズ&ワールド・レポートの3誌を比較してみると、TIMEは中道寄り、ニューズウィークはわりとリベラル(自由主義)、USニューズ&ワールド・レポートは保守的と評されているようです。

ちなみにニューズウィークには、アメリカ国内に向けた米国版の他、アメリカ国外でも発行されている3種類の国際版が存在します。ニューヨーク本社の他、アメリカ国内に9つの支局、そしてメキシコシティ・パリ・東京・ワルシャワ・ケープタウン・フランクフルト・香港・エルサレム・ロンドン・モスクワ・北京…と、全部で13つの外国支局が存あります。また、各地域の言語で発行されている6種類の現地語版も存在しており、日本語版もそのうちの1つですね。ニューズウィーク日本語版は、1986年1月23日に創刊され、TBSブリタニカから発行されました。しかし、TBSブリタニカが2003年に阪急電鉄に事業を譲渡したことから、それ以降は阪急阪神東方グループに属している阪急コミュニケーションズからニューズウィーク日本語版が発行されています。日本語版以外にも、韓国版・ポーランド版・ロシア版・スペイン語版・アラビア語版がある他、月刊の中国語版であるNewsweek Selectや、オーストリアにはニューズウィークとの提携誌であるThe Bulletin with Newsweekがありました(The Bulletin with Newswedは2008年1月に廃刊)ニューズウィークの兄弟誌には、記事や誌面構成をビジネス向けにしたビジネスウィーク(Businessweek)があります(日本語版では出版されていません)

そして、最初にも触れましたが、2013年からニューズウィークは誌面版を廃止し、デジタル版へと移行します。様々なものがデジタル化されていくなか、ニューズウィークも例外ではなく、それについてニューズウィークの発行元であるニューズウィーク・デイリー・ビーストは、WEBでの広告収入の低迷を理由を挙げている他、ライバル誌であるTIMEとの発行部数の差が広がっているという現状も、その理由の1つのようです。確かにここ数年は、iPhone・iPadといったタブレット方の携帯情報端末がものすごいスピードで普及しており、それに伴ってデジタル書籍も増えていきました。通勤・通学などで本を読む方は多いと思うのですが、1冊とはいえそれが荷物にもなったりしますし、常に所持しているスマートフォンなどで本を読めるのであれば荷物も減って便利ですよね。特にアメリカでは、iPhoneを利用している方が1億1000万人を超えており、だからこそ、携帯情報端末を用いて新聞や雑誌を読む方も増え、タブレットの新聞購読が定着しつつあるのです。その分、紙媒体の新聞や雑誌を読む人間の数は減少していくわけですが、ある種時代の波となっているデジタル化、そしてTIMEとの発行部数の差もあって、ニューズウィークのデジタル版に踏み切ったといえます。しかし、ニューズウィーク日本版は、発行元となっている阪急コミュニケーションズによると、これまでと変わりなく紙媒体のニューズウィークを出版することを明言しています。

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